ご案内

このサイトでは、シリコン・バレーでアメリカのIT企業に30年以上勤めるMasaが、仕事に使う道具としての英語の習得法をあなたに教えています。英語はスポーツと同じで練習すれば誰でも上手になります効果的な練習方法は知りたい人は、まず右下の無料アプリ「IT英語」をダウンロードして読むか、iBooksにある無料のIT英語」を読むか、あるいは一般の人向けにキンドル本になった「知って得する英語練習法」をキンドル又はキンドル・アプリで読んでください。英語は翻訳するものではありません英語ができる人は日本語と英語のどちらでも言いたいことが言えます。Masaはシリコン・バレーでソフトウェア・エンジニアとして働く一方、英語で英語を教えるアメリカの教育者向けトレーニングも受講し修了しています。英語でさんざん苦労したMasaはあなたが何を間違えているかが良く分かります。文法と単語と発音を知っているだけでは英語を使えるようにはなりません。大事なのは英語表現をカタマリとして覚えることなので、これに役立つ練習方法を手に入れましょう。

2017年5月27日土曜日

サービスと料金

自由経済においてサービスとその料金はだいたい等価になるはずです。例えば駅などに10分千円で髪を切るサービスがあります。手早く髪を切りそろえてくれるので、千円の価値があると見なされてけっこう賑わっています。もしサービスが下手で客が満足しない場合でも、ケガでもさせない限り料金の千円を超える賠償義務は生じません。では翻訳サービスはどうでしょうか。翻訳者になるための国家試験はないし、料金を制限する法律もありません。ということで翻訳サービスが自由経済に含まれると仮定しましょう。すると翻訳サービスを利用する人が払う料金は、同時にその翻訳サービスのミスにより発生する賠償義務の上限となります。翻訳には常に誤訳があり、その結果起きる損害の金額はまちまちです。またスマホなどの無料の翻訳サービスを使うと、賠償義務の上限も無料になります。つまり商談に無料翻訳サービスを使う場合、誤訳による損害に対して責任を負うのは翻訳サービスの提供者ではなく、その翻訳サービスを使った人です。このため仕事に翻訳サービスを使う場合、誤訳の責任は自分が負うという覚悟が必要です。今後いくら自動翻訳が進化しても、それで外国語を学ぶ必要はなくなりません。責任の重い会話になればなるほど、自動翻訳には頼れないからです。

2017年5月20日土曜日

英語でケンカ

英語でビジネスをすると、英語でケンカする事も時には必要になります。この場合大事なのは、ひとつひとつ例をあげながら理詰めで相手の弱点を突く事です。感情に訴えかける方法は、アメリカでは日本ほど通用しません。むしろ自信をもって感情を入れずに問題点を列挙する方が、多くの人に理解してもらえます。ルールはこうなっているからとか、契約書にこう書いてあって貴方もサインしたよね、というやりとりが中心です。もちろんビジネス以外では感情に訴えかける方法が効きます。先のアメリカ大統領選では感情対策を怠ったヒラリーが負けました。英語でケンカする時に使う表現はまた別の機会にお伝えします。

2017年5月13日土曜日

英語と給料

仕事で英語を使う人が、そうでない人に較べて何倍の給料(ボーナス込み)をもらっているのかが今日のお題です。Masaの勤めた事のある外資系企業を例にすると、日本で働く場合はほぼ2倍の給料となります。例えばソフトウェアのエンジニアなら、年収600万円が1200万円になるという具合です。また同じ仕事でもアメリカに来れば、これが3倍になります。年収1800万円はシリコン・バレーのエンジニアの平均値[^1]です。グーグルやアップルならもっと高い給料となります。そのかわりアメリカの税金は高いので、日本より所得税の割合が高い事を忘れてはいけません。たとえ日本で働き続けたとしても、英語はとても受取額の大きい投資です。Masaがエンジニアの皆様に英語を勧めるのは、英語のROI (Return On Investment)がとても高いからです。

^1: http://www.huffingtonpost.com/entry/silicon-valley-salaries_us_56d61ee6e4b0bf0dab33ce96

2017年5月1日月曜日

海外M&Aの失敗

このごろ東芝、日本郵政、LIXILなど日本の著名な企業が海外企業のM&Aを行い、大きな損失を出すという例が増えています。買収した会社の決算がそもそも粉飾されていたり、日本側の調査不足で海外企業の価値を誤解していたり、あるいは買収した会社のトップの人間の嘘を見抜けなくて、ずるずると赤字経営を続けるという事例が見受けられます。Masaはここに日本企業の弱点があると見ています。海外の企業だとまず英語で話す事になります。相手の方が何倍も英語は上手ですから、べらべらとしゃべられて煙に巻かれているだろうと想像します。コミュニケーション、つまり意思疎通はビジネスの基本です。でも実際には英語での意思疎通ができない人がこうした大企業に多いということです。文化も言葉も違う人間と意思疎通するには、単に英語ができるだけでなく相手の国の実情を知る必要があります。当然ながら日本の常識は海外では通用しません。企業の海外投資が失敗に終われば、その分だけ日本の外貨が無駄になります。海外企業のM&Aを甘く見てはいけません。